EAAP (Employee Assistance All-roundA Program)とは

私たちは従業員100人以下の中小企業の経営者と従業員様のための新しくて、安価なメンタルヘルスケアとし て、「EAAP」を開発したつもりだったのですが、折からの不況で、全ての企業様のコストダウン対策としてご検討いただくケースが増えております。

大・中 企業様向けの年間契約及びその分割など、どんなニーズにもお答えいたしますので、是非、ご検討下さい。
 

 

• 100名以上の企業様には、別途料金体系をご用意しておりますので、ご相談ください。
• お試し企画として、「2ヶ月契約」のメンタルヘルスケア企画もご用意しております。

こんな時代だから、涙を呑んで「社員は消耗品…。」
経営者がもし、こう考えているのなら、それは会社にとって、大きなマイナスです。

こんな時代だからこそ、社員を大切に…。いえ、会社は誰の為にあるのかをみんなで考えるべきです。

リストラや派遣切りの嵐の中で、メンタルヘルスケアの重要性は、今や東京だけでなく、全国的に叫ばれております。

不景気に入ってから、"うつ”による休職者は増加の一途を辿っています。それに伴い、休職による傷病手当金の請求も急増しています。また、「うつ病＝退職」という結果になってしまった方々による、会社に対しての民事訴訟も増加しています。いわゆる「安全配慮義務違反」を問う訴訟です。

うつ病やうつ症状は決して珍しい病気ではありませんが、傷や痛みといった誰にでも判る症状が現れて来ない分、周囲が気づくのが遅れる場合が多いのです。そ してもう一つ、「自殺願望」という症状が付いて来ます。 これらに有効なのがカウンセリングを中心とした、メンタルヘルスケアなのです。

事業主側の問題点としては、まず、第一に、「就業規則」からメンタルヘルスケア規程を切り離し、単独の規程とすることです。

第二に、「民事の安全配慮義務」の観点から考え、社員にメンタル不全が疑われた場合、事業場、内外の産業保健スタッフ（保険士や臨床心理士、民間心理カウンセラー等）につなげたり、医療機関に受診させたりする所まで面倒を見る義務があるとされています。

また、復職に関する問題にも細心の注意と配慮が必要です。

社内の受け入れ体制がどこまで整っているか、特に直属の上司と同僚に対するメンタルヘルスケアが行き届いているかどうかで全てが決まってしまうと言っても過言では無いでしょう。うつ病は、薬物治療だけでもカウンセリングや行動療法だけでも、完治する事は出来ないのです。
職場環境や家庭環境等、患者を取り巻く周囲全てが一体化して事に当たらないと良い結果は生まれてこないのです。

そういった事に対処する様々なコストを軽減する為に私たちが存在しているのだとお考え下さい。

メンタルヘルスケアは、不景気な時こそ、緊急、重要な課題と言えます。

メンタルヘルスについて厚生労働省のホームページへ

1. 自己治癒力を高め、自分で心のケアをする。My self Care    　　社員自らがストレスに気づき、軽減する方向に自分を導く。→自律訓練法
2. 会社内のメンタルケア＝管理監督者の活動
   社内に選任者を置きメンタルケアに当たらせる。→担当者の傾聴力の強化 。
3. 法律面のリスク管理　　民事訴訟（安全配慮義務違反）から会社を守る。 
   平成20年4月から施行された「労働契約法」では、「安全配慮義務」が明文化されました。
   法律上の明文化は初の事です。今後は益々、リスク管理の重要性が高まると見られます。
4. 社外からのメンタルヘルスケア（EAP等）の導入の重要性

このシリーズは2枚の解説用DVDと5枚の映像DVDと1枚の資料用CDから構成されています。
順を追って見ていただく事が理想ですが、「死にたい・辛い」という気持が強い方は、チャプタ－10の生きる契約を先に見ていただくのも効果が期待できます。

「脳の三層構造」と「生き方を変えるセルフリペアレンティング」という全く新しい考え方でメンタルヘルスケアに挑み続けている池田　登先生の集大成とも言えるDVDが発売されております。
現代社会のひずみとも言える"うつ"や"うつ症状"は、蔓延し、私たちを苦しめております。そんな辛い現実から少しでも早く抜け出すお手伝いができればと考え、企業の人事担当者の方々にこのDVDを役立てていただきたくて、ご紹介しております。

社員の苦しみは会社の損失。企業全体で克服に挑戦してみませんか？！